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燃料電池 トヨタで再燃、家庭向け開発レース加速
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世界に先駆けた日本企業の次世代型家庭用燃料電池の開発が、勢いを増してきた。大手ガス会社や石油元売りが
今年５月から、「エネファーム」の名称で家庭用燃料電池の販売をスタートするが、一層の高機能化を目指し、
トヨタ自動車という“ビッグネーム”も参入するなど、世界をリードする日の丸燃料電池分野で、販売・開発競争が
加速する。
≪次世代へ最強軍団≫
エネファームは、都市ガスや灯油などから取り出した水素を燃料に、発電と給湯を行うシステムで、発電時の排熱
を給湯にも利用するため、エネルギー効率が高いのが特徴だ。通常の給湯器などに比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）の
排出を４５％程度抑制できるといわれる。
ただ、現在のシステムだと、価格が３００万円程度と高額で、製造コストの低減が大きな課題だ。さらに、普及
拡大には高機能化や集合住宅対応も必要で、こうした課題をクリアできる次世代型の開発と市場投入が、国内シェア
獲得と技術革新の鍵を握る。
「最強チームで、実用化に向けてスピードアップを図りたい」。大阪ガスと京セラ、トヨタ自動車、アイシン精機
の４社は３月末、次世代型家庭用燃料電池の共同開発で合意し、大ガスの平野茂樹常務は共同会見の席上、２０１５
年度までの市場投入に強い意欲を示した。トヨタ、アイシンは、すでに共同開発した家庭用燃料電池の発売を延期す
る方向で検討していたが、今回の連携で巻き返しを狙う。
大ガスなど４社が共同で開発するのは「固体酸化物形燃料電池」（ＳＯＦＣ）と呼ばれるタイプだ。５月から販売
が始まる現在の「固体高分子形燃料電池」（ＰＥＦＣ）に比べ、排熱回収率が低く、給湯量は減る。だが、発電効率
が１０％程度高まるほか、水素を取り出す「改質器」が構造上不要で製造コストを低く抑えることができ、省スペー
ス化にもつながる。このため、集合住宅などにも設置しやすくなるという。