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日本はもっと地熱発電を 米国の環境学者 レスター・ブラウン氏提言 2008年6月23日
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日本のエネルギー自給率は１０％未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発
が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数
の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はＣＯ２排出量
も少ないクリーンなエネルギーだ。 （草間俊介）
「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」
今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研
究所協力の講演でこう強調すると＝写真、会場から驚きの声が上がった。
地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。
日本では現在、九州、東北地方を中心に十八カ所の地熱発電所がある。最大は大分県の八
丁原発電所で十一万キロワット（発電認可出力）で、十八カ所の年間総発電量（設備容量）
は約五十四万キロワット。原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量（同）の０・２％にあ
たる。この数字は一九九六年からほぼ変わっていない。
ブラウン氏の提言の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技
術開発費は一九八二年をピークに減少を続け、二〇〇三年以降はゼロ。
日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源（熱水層）の八割は、開発が難しい
国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓
挫してきた経緯もある。
一方、ＣＯ２削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイ
スランドなどが地熱発電開発を加速。地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも
本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」（産業技術総合
研究所＝茨城県つくば市）という。地熱発電のＣＯ２排出量は火力発電の約二十分の一。風
に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネル
ギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。（続く）