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五輪落選にも「勇気持って」＝Ｗ杯サッカー招致委が設立会見
サッカーの２０１８年、２２年のワールドカップ（Ｗ杯）日本招致委員会の設立記者発表会が８日に東京都内で行われ、
犬飼基昭委員長（日本サッカー協会会長）らが、活動への意欲を示した。
両大会の開催地は来年１２月、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事会で決まる。
東京が１６年夏季五輪の招致に失敗した直後。同委員長は冒頭で東京について触れ、「財政面など懸念材料は多々あるが、勇気を持って成功を目指す」と述べた。
韓国と共催した０２年Ｗ杯から間もない立候補については「国際交流の鮮明な記憶のある日本だからこそ、Ｗ杯を進化させられる」と説明した。
またＦＩＦＡが開催条件として、メーンスタジアムの観客席を８万以上と定める点については、新競技場建設でクリアする方針を示した。
◇Ｗ杯サッカー招致立候補国
▽２０１８年と２２年の両大会に立候補 日本、オーストラリア、インドネシア、米国、イングランド、ロシア、※スペイン・ポルトガル、※オランダ・ベルギー（※は共催）
▽２２年大会のみに立候補 韓国、カタール。
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建設できるか、新スタジアム＝「短い間隔」にも説得力必要－Ｗ杯サッカー招致
サッカーＷ杯の開催に向けて、日本が再び立ち上がった。共催ではなく一国開催を目指しての立候補。
五輪をしのぐといわれるビッグイベントを呼ぶのに、招致活動に充てる時間は１年余りと長くはない。
当初は東京の１６年五輪招致と関連づけて始まった構想だったが、
この日は「東京のことは一切考えず、ＦＩＦＡの基準を満たすスタジアムを造りたい」（田嶋幸三日本サッカー協会専務理事）ときっぱり。
サッカー界の求心力で、収容８万人の新競技場を一気に建設計画まで持っていく意気込みだ。
招致委の犬飼委員長は「太陽光発電など、環境に配慮した最先端の技術を駆使したい」。これを実現すれば、ＦＩＦＡ理事２４人の心を動かすことはできるだろう。
ただし０２年日韓Ｗ杯から最短で「１６年ぶり」という間隔の短さは、激しい招致レースでは明らかに不利だ。
大陸間持ち回りで開催するルールはなくなり、犬飼委員長は「ブラッターＦＩＦＡ会長から、日本を応援しているとの期待の言葉を受けた」と前向き。
しかし開催理念でも相当の説得力が必要になってくる。招致委は来年５月までに開催計画の全容をまとめることにしている。