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★プレート地震：首都圏直下急増 Ｍ７級、３０年で９８％
直下地震の発生が懸念される首都圏で東日本大震災以降、プレート（岩板）境界型の地震が
急増していることが、東京大地震研究所の酒井慎一准教授らのチームの解析で分かった。
マグニチュード（Ｍ）７級の地震発生で１万人以上の死者が出ると国の中央防災会議が予想した
東京湾北部など、首都圏直下の３カ所のプレート境界で地震活動が活発と推定している。
首都圏の地下には、陸、フィリピン海、太平洋の３枚のプレートが複雑に重なり合っている。
１９２３年には関東大震災（Ｍ７．９）が起きた。古文書などから首都圏ではＭ８程度の巨大地震が
２００年周期で発生し、その間にＭ７程度の地震がしばしば起きたことが分かっている。
チームによると、大震災後の半年間に首都圏で起きたＭ３以上の地震は計３４７回で、
過去５年間の合計５３０回に迫り、半年当たりの回数では６．６倍に上った。
これらの約８割がプレート境界型だった。
特に活発化していると見られる３カ所のプレート境界で地震が発生した場合、影響を受けるのは
▽東京湾北部▽房総半島南部▽茨城県南西部～千葉県西部と推定。東京湾北部のプレート境界
（深さ７０～８０キロ）では、震災以降半年の地震が過去同時期の約６倍に増えていた。
国の地震調査委員会は、首都圏で境界型以外も含めＭ７級の地震が今後３０年以内に起きる確率を
「７０％」と予測している。酒井准教授は「直近のデータを踏まえると、今後３０年間で９８％になる。
東日本大震災の影響が反映されるべきだ」と話す。
▽ソース：毎日新聞 2011年9月16日 21時16分（最終更新 9月16日 21時59分）
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