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東日本大震災後に首都圏の地下のプレート(岩板)にかかる力が変化し、複数の震源域が連動して巨大化する場合も
ある「プレート境界型」の地震が起きやすくなっていることが、東京大地震研究所の分析でわかった。
同研究所は今後も観測を継続し、大地震が引き起こされる可能性についての評価を進める方針。
首都圏の地下は、日本列島が乗る陸のプレートの下に、2枚の海のプレートが沈み込む複雑な構造をしている。プ
レート同士が接する部分で起きる「境界型」の地震のほか、プレート内部の断層が起こす地震も発生する多発地帯だ。
大震災前の5年間の平均では、マグニチュード(M)3以上の地震が1か月に約8回発生している。
同研究所によると、普段から起きている人が感じない小さな地震に占める境界型地震の割合が、大幅に増加したこ
とが判明した。
また、震災当日から今月20日の間に起きたM3以上の境界型地震は、東京湾北部の地下60~70キロの場所で
約4倍(暫定値)に、茨城県南部の地下40~55キロで約20倍(同)に増えたが、プレート内部の地震はさほど
増えておらず、起きる地震のタイプが明らかに変わった。
ソース
読売新聞 URLリンク(www.yomiuri.co.jp)