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被災地で役に立った情報ツール、震災当日は「ラジオ」がトップ
情報支援プロボノ・プラットフォーム（iSPP）は26日、被災地域の住民を対象とした、震災直後から3カ月後までに
必要とした情報や、利用した情報機器・ツール、役に立った情報源など、情報行動に関する調査結果を公表した。
調査は、岩手・宮城・福島の被災地域に居住する10～60代の男女を対象として、
インターネットによるアンケートを7月4～11日に実施。2815件の有効回答を得た。
調査によると、震災以前に利用していた情報ツールは、テレビ（84.2％）、パソコンによるインターネット（81.3％）、
スマートフォン以外の携帯電話（63.6％）、ラジオ（46.6％）、固定電話（27.7％）の順となっていた。
これが震災当日は、ラジオ（67.5％）が発生以前を大きく上回った一方で、携帯電話（37.5％）、テレビ（33.4％）、
インターネット（19.5％）、固定電話（7.7％）は発生前の半分以下となり、停電や通信インフラの損傷、
通信規制などで十分に利用できなかったことを示す結果となった。
地震発生後1週間までの段階でも、ラジオ（75.0％）が依然としてトップで、テレビ（71.2％）、携帯電話（54.7％）、
インターネット（52.8％）はいずれも回復したものの、震災以前の水準までには戻っていない。
その後、1カ月から3カ月後には各機器とも震災以前の水準にほぼ戻っているが、
固定電話の利用割合が震災以前に比べて高くなっている。
（つづく）
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