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彼の話に寄れば現在の日本のマスコミの最大のタブーは「天皇」でも「やくざ」
でも「在日」でも「部落」でも「創価」でもない、それは「電通」という一民間会社の
暗躍である、とのことなのであります。
「広告代理店『電通』の批判記事を書けないという点だけは、朝日も読売も
産経も日経も全国紙だけでなくもちろん地方紙も日本中の新聞は全紙共通
している」というわけです。
新聞がこの体たらくですから番組制作までたっぷり「電通」にしきられている
ＴＶ局が「電通」批判などできるはずもないのだそうであります。
電通社内には「新聞局」や「ＴＶ局」といった担当メディアごとにセクションが
分かれています、そして彼らはメディア媒体のそれぞれの特性に合わせた
しっかりとした公告ビジネスを確立しています。
ですから、ＴＶであれ新聞であれ日本の広告収入に頼る商業メディアの
場合、主要スポンサーとのチャネルを事実上独占している大手広告代理店、
中でも「電通」というオバケ代理店のご機嫌を損ねてしまうとそれこそ商売に
直結してしまう大変な事態に陥ってしまうことになるのであります。