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ある調査によると、「メンタルヘルスに問題を抱える社員がいる」と答えた事業所は全体の56.7％に
のぼったという。不調者の数は3年前と比べて「増加傾向」から「ほぼ同じ」までを合わせると約8割となり、
依然として減少に転じていないようだ。
この調査は、労働政策研究・研修機構が全国の民間事業者（従業員10人以上）5250件から回答を得たもの。
メンタル不調者が現れる原因について、事業者に回答を求めたところ、「本人の性格の問題」が最も多く67.7％
（複数回答）となった。2位は「職場の人間関係」が58.4％。「家庭の問題」とした回答も29.1％あった。
一方で、会社や職場が責任を負うべき「仕事量・負荷の増加」は38.2％、「仕事の責任の増大」は31.7％と、
ともに30％台にとどまっている。
この結果について臨床心理士の尾崎健一氏は、メンタル不調を「本人のせい」にする会社には、共通した考え方の
誤りがあると指摘する。それは「同じストレスでも平気な人がいるのだから、不調を訴える人が弱すぎる」という考え方だ。
世の中には仕事が大好きで、体力もあり毎日15時間以上働いても苦にならない人もいる。しかし、こういう人を基準にして
すべての物事を考えると、耐えられずに心身の健康を害する人が増えてしまう。
そこで、「1日8時間、週40時間」という基準を設定しているのであり、それを大幅に超えた残業をさせながら「本人のせい」
にするのはおかしいという。
「自分がバリバリやってきた達成感の強い人ほど、『これくらいやって当然』という思い入れが強い。労災認定の現場に
おいても、ストレス耐性が人によって異なることが前提となっている。 メンタル不調者が続出する職場では、現実を踏まえて、
経営者や管理者が部下に求める基準が高すぎないか再考する必要があるでしょう」
（>>2以降に続く）
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