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日本など８カ国の精神科医２３９人にひきこもりについて聞いた国際共同調査で、７割が「精神疾患と診断できる」と回答したことが１９日、
和歌山市であった国際シンポジウム「ひきこもりとネット依存」で明らかになった。日本は外来治療を勧める医師が大半だが、
共同調査した医師の１割は「積極的な治療はしない」と回答。
韓国は半数が「入院を勧める」とするなど、国によって判断が分かれている現状も浮かび上がった。
九州大の加藤隆弘特任助教（精神医学）らが調査したもので、「自宅にひきこもってインターネットを利用し、
家庭内トラブルも抱え医療機関に来た」など、日本の少年・青年の典型的な２症例を示し、精神科医の対応を聞いた。
その結果、どの国もカウンセリングなどでの精神療法を重視する傾向があることや、
農村部より都会でひきこもりが目立つ実態などが浮かんだ。
ネットの利用が進む韓国では「ネット依存症」と診断する精神科医が多いことも分かった。
加藤助教は「海外でも聞き取り調査をするなど、ひきこもり状態を起こす要因を調べることが大切」としている。【久木田照子】
ソース 毎日新聞
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