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［ワシントン ２５日 ロイター］ 米学術研究会議（ＮＲＣ）は２５日、米国人が日本人や
フランス人に比べて平均寿命が短いのは、喫煙が主な要因になっているとの研究結果を
発表した。
研究チームは「肥満や食習慣、運動、経済格差といった喫煙以外の要因も、他国との
平均寿命の差に影響している」とも指摘している。
これまで多くの専門家が、他国より多額の費用を健康維持にかけている先進国米国の
平均寿命が、他国に比べ高くない理由について研究を行ってきた。
南カルフォルニア大の老人学の学者らは、その理由を探るため死亡原因を研究。その
結果、受動喫煙を含む喫煙が主な死亡原因の一つとなっており、女性の寿命格差にも
大きく影響しているとみられるとした。
また「５０年前、米国では欧州や日本に比べ、喫煙の習慣は全国的にかなり広がって
いた。米国人の多くがヘビースモーカーだった。（喫煙率が低下した）今でもこの習慣が
死亡率を高めている」と説明している。
ＮＲＣによると、５０年前に４０％以上だった喫煙率は現在２０％に低下しているという。
国連が発表した平均寿命ランキングでは、日本が８３歳で世界一。米国は７８．３歳で
３６位にランクしており、欧州各国や韓国、チリよりも下位で、キューバをも若干下回っ
ている。
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