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電気自動車（ＥＶ）などのエコカーや携帯電話の基幹部品であるリチウムイオン電池の
２０１０年世界シェアで、これまで首位だった三洋電機が韓国サムスングループに抜かれ、
２位に陥落する見通しとなったことが２０日、分かった。
かつては日本企業が計９割以上のシェアを占めたが、液晶パネルなどと同様、
またもや韓国企業に首位を奪われることになる。
調査機関インフォメーションテクノロジー総合研究所によると、今年の出荷個数シェアは
サムスングループのサムスンＳＤＩが２０・１％となり、三洋の１９・９％をわずかに上回る。
日本企業全体のシェアも１０年前の約９４％から約４２％まで下落する見通し。
韓国勢は約３５％で、１０年前の約２％から激しく追い上げている。
現在のリチウムイオン電池はノートパソコンや携帯電話向けが中心だが、
ＥＶ販売が本格化すれば状況は一変するとみられる。５年後の市場規模は４倍で、
このうち自動車向けの割合は現状の数％から４割近くまで伸びる見通しだ。
韓国企業はエコカー時代を見据えて大規模投資を行い、供給先を拡大。
韓国政府も後押しし、今年７月にはリチウムイオン電池を「次世代の基幹産業」と位置付けて専門大学院を新設し、
人材を養成することなどを盛り込んだ長期計画をまとめた。リチウム確保の資源外交にも力を入れている。
日本企業は液晶パネルでも韓国企業に首位の座を奪われ、薄型テレビではサムスン電子とＬＧ電子の韓国２社が
１、２位を独占。このほか日本企業の独壇場だった太陽電池では、韓国と同様に攻勢を強める中国系企業が世界を席巻する。
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