16/12/08 21:29:41.06 CAP_USER.net
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―広がる関連株物色の裾野、拡大するソフトバンクの存在感―
半導体関連株に世紀のビッグウェーブが到来しそうだ。東芝 <6502> の今年2月を境とした大出直り相場が半導体関連の象徴となっているほか、
それに歩調を合わせるように株価の居どころを変えた東京エレクトロン <8035> を筆頭とする、日立国際電気 <6756> 、アドバンテスト <6857> 、
ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> 、東京精密 <7729> 、ディスコ <6146> など半導体製造装置関連株の上昇も市場の脚光を浴びた。
その後は信越化学工業 <4063> やＳＵＭＣＯ <3436> などシリコンウエハーの大手ベンダーや、車載用マイコン首位のルネサスエレクトロニクス <6723> 、
アナログ電源ICを展開するトレックス・セミコンダクター <6616> [東証２]、半導体素子を手掛けるサンケン電気 <6707> 、
半導体向けマスク基板を手掛けるＨＯＹＡ <7741> などが相次いで人気化、まさに半導体セクターの株価は繚乱の様相を呈している。
このほかでは、半導体向け特殊ガスで関東電化工業 <4047> 、フッ素樹脂製品を手掛ける日本ピラー工業 <6490> 、
マスク描画装置を製造するニューフレアテクノロジー <6256> [ＪＱ]、半導体製造装置の有力子会社ＹＡＣガーターを擁するワイエイシイ
<6298> 、金型技術に強く樹脂封止成形装置で高シェアを持つアピックヤマダ <6300> [東証２]なども要注目の対象といえる。
●これまでとは違う半導体の構造的な需要拡大
マーケット関係者の間でも構造的な半導体需要の拡大に着目する向きは少なくない。半導体製造装置関連の株価上昇が時間軸ではリードしたが、
最近は物色の裾野が広がっている。これについて東洋証券ストラテジストの大塚竜太氏は、「（半導体関連株人気は）構造的な変化と捉えている。
自動車もいまや電子部品の塊のようになっている。自動車を含め、あらゆるものがオンライン化されるIoTが当たり前のようになっていく過程では、
そのあらゆる場面において半導体も組み込まれていくことになる。これまでの通常サイクルで半導体需要を考えると見誤ることになるだろう」と指摘している。
株価も局地的な人気化にとどまることなく、関連銘柄も一段と広がりを見せていく可能性が高い。
ビッグデータの普及を背景に、IT社会は既に概念の領域を超えて我々の日常風景と同化している。その象徴として「モノのインターネット化」
いわゆるIoT時代が加速的に到来しつつあるといってよい。2020年に全世界ベースで500億台の機器がネットとつながり、世界を行き交うデータ
総量は向こう数年間のうちに5～6倍水準に膨張するとも試算されている。これに対応するデータセンター増設などの設備投資や、
日進月歩で高機能化が進展するスマートフォン向けに半導体は大容量化と高速化ニーズに応えていく必要に迫られている。
●3次元NANDの登場が既成概念を変えた
ここで時代の要請に応えるかたちで革命的に登場したのが3次元NAND型メモリーであり、業界全体がにわかに色めき立っている。
急速に膨張するデータ量に対応するために進められてきた半導体メモリーの微細化投資にもおのずと限界が意識されている。
必要は発明の母といわれるが、そのなかで産み落とされたのが3次元NANDで、記憶素子が従来の平面ではなく立体方向に積層化された
画期的なフラッシュメモリーを指す。
3次元NANDは韓国のサムスンが先行したが、これに韓国のＳＫハイニックス、米インテル、東芝など3社が猛追する格好で
現在は4極が競う状況にある。東芝は7月末に64層3次元NANDのサンプル出荷を世界に先駆してスタートさせ話題となったが、
サムスンは来春にかけて2兆3000億円規模の巨額資金を投下して同分野を深耕する構えだ。
近い将来に3次元NANDは100層レベルまで進化する余地があるといわれており、各陣営が開発でしのぎを削ることになる。
また、金額ベースで世界の半導体市場の30％前後を占めるといわれる中国の動向も注目を集めており、
国を挙げて投資を加速させる態勢にある。民間では現地大手メーカーである紫光集団がメモリーの巨大生産ライン建設を打ち出しているほか、
中国政府も同分野に貪欲な姿勢をみせ、国内企業の育成にとどまらず、外資導入を誘導する方針にある。
（以下略）