16/03/07 10:32:59.20 CAP_USER.net
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子育てをしながら働く女子社員と、そのフォローを求められる同僚女子社員?。いま、両者の間にかつてなく深い溝が横たわっている。
なぜ彼女たちは分かり合えないのか。生の声をお届けする。
女子が女子にマタハラ
「昔から『女の敵は女』と言いますが、企業社会ではいままさに、育休や産休をめぐって『女と女の戦い』が起きています。
これまで、妊婦に対するマタニティハラスメント(マタハラ)は、主に男性が女性にするものだと思われてきましたが、
意外にも女性が女性にマタハラをするケースも多いことが分かってきました。
女性従業員が産休を取る際に、同僚女性から嫌味を言われ、『妊娠や出産について何も知らない男性に言われるのは諦めがつくけど、
女性の先輩に言われると……』と深く傷つくこともあります。根の深い問題です」
こう語るのは、立命館大学大学院教授でマーケティング評論家のルディー和子氏である。
自民党の宮崎謙介元衆院議員が取得を宣言しながら、不倫をして妻や生まれてくる子供を顧みなかったことで、育休=育児休業制度は悪い意味で注目度を増している。
しかしそもそも育休をめぐっては、男が取る取らない、つまり、イクメンの是非論以前に、「子供を産まない女子」と「子供を産んだ女子」による「女同士の対立」
が繰り広げられているのだ。これは総合職、一般職、技術職にかかわらず、女性の活躍を推奨する各企業にとって深刻な問題になっている。
この問題が一気に世の注目を集めるきっかけとなったのが、「資生堂ショック」だ。
資生堂は長く、「女性に優しい会社」として評価されてきた。実際、ビューティーコンサルタント(BC)と呼ばれる化粧品の販売員は
、通算5年の休職を認められたり、育児中は午後5時までの時短勤務を長期間認められたりと、様々な子育ての支援を受けてきた。
ところが'14年、時短勤務をしているBCに対して、今後は会社と面談をしたうえで、遅番や土日のシフトにも積極的に入るように制度を変更したのである。
女性に優しい会社が、育児中の女性たちに出勤を促す制度を取り入れたというこの事態を、昨年11月、NHKが「資生堂ショック」として取り上げると、当事者たる世の働く女性たちから賛否が百出した。
この制度改革の背景にあった事情を、ルディー氏が解説する。
「資生堂では当時、時短勤務のBCが10年前の約3倍にまで増えており、午後5時以降の遅番の時間に入れる人が非常に少なくなっていたんです。この時間帯は、会社帰りのお客さんで込み合う繁忙時。
そのシフトが独身者など一部の社員だけに集中しており、彼女たちから、『このままでは回らない』と不満の声が上がりました。子育てをしている社員への支援
が原因で職場に軋轢が生まれ、その結果、制度が変更されたんです」
「また産むの!」
つまり、「産まない女子」が「産んだ女子」の優遇に反旗を翻したという構図である。もとより少子化の時代。子供を産み育てることが大事なことは分かっているが、「産まない」自分が「産んだ」人のために身を削るのはやるせない―。
この問題提起に、「産まない」側からの共感、「産んだ」側からの反感が入り乱れて、女子同士の大論争に発展した。それだけ、同様の構図を抱えた企業が多いということだろう。
育休や子育て支援制度を利用する社員が増えることで、残る社員たちにしわ寄せがくる事態は、一般に「逆マタハラ」と言われる。制度を利用しない社員にとって、
同僚が妊娠を理由に突然職場からいなくなったり、似たような給与で働いているにもかかわらず、子育て中の同僚にだけ時短勤務が許可されていたりする状況は耐えがたい、という気持ちも分かる。
本来ならこれは会社側が人の増員やノルマを減らすことなどで対処すべき問題だが、現実は企業にそこまでの余裕も体力もない。
結果、「産まない女子」のやり場のない憤懣が、子宝を得て幸せオーラを全開させているように映る「産んだ女子」に向けられ、険悪な雰囲気になっている職場は少なくないというわけだ。
いったい現場にはどのような諍いが渦巻いているのか。小売りの企業で経理を担当する古田美咲さん(34歳・独身・仮名)が「産まない女子」側から「産んだ女子」たちへの不満を述べる。
「時短勤務の人が増えると、私が計算しなければいけない伝票の量が1.5倍に増えるんです。決算前の夕方、こっちが忙しく電卓を叩いている時に、