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失業期間が１年以上の長期失業者は今年１～３月期平均で９０万人となり、
２００９年１０～１２月期以来、４年３カ月ぶりに１００万人を下回ったことが８日までに総務省の労働力調査で分かった。
前期（昨年１０～１２月期）比で１２万人少なく、リーマン・ショック後、最多だった１０年７～９月期（１２８万人）より約３割減った。
景気回復で人手不足となった企業が、積極的に採用を増やしたことが原因。
希望する賃金や職種などが企業の求人条件に合わず、再就職が遅れていた長期失業者も、
雇用改善が着実に進んでいることが示された。
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