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■高騰する一方の放映権料
W杯は世界的なスポーツイベントとあって、放送局としてはのどから手が出るほど欲しいコンテンツだ。
だが、その放映権料は大会を追うごとに高騰。放送関係者の間からは
「このまま高騰が続けば、とても手が出せなくなる」との懸念の声が挙がっている。
例えば、1998年のフランス大会の放映権料は6億円だった。
ところが、2002年の日韓大会から放映権は各国放送局の競売形式となり、みるみる高騰。
2010年の南アフリカ大会では250億円、そして、今回のブラジル大会では400億円にも跳ね上がった。
これはNHK(日本放送協会)と民放連加盟各社で構成されるジャパンコンソーシアムが負担するもので、
400億円のうちの70%をNHKが支払っている。
もちろん、これは受信料からまかなわれるものだ。
NHKの受信料収入は6428億円(2014年度)もあるのだが、
それにしても400億円の70%=280億円はあまりにも高すぎないか?
いくら4年に一度の世界的なイベントとはいっても、前述の通り、サッカーを見ない人が50%以上もいるのだ。
こうしたサッカーに無関心の人たちにしてみれば、これは全くの無駄金。
「受信料を返せ!」という声がわき上がるのも当然だ。
NHKでは、かつて韓流ドラマでもこうした批判を受けた。
韓流ブームのころは、価格が手ごろで高視聴率が期待できるとあって、
うまみのあった韓流ドラマだが、いまやすっかり下火に。
韓国のあからさまな反日感情も追い打ちをかけて、「われわれの受信料で何をやっているんだ!」
といった怒りがNHKに向けられている。
このままW杯の放映権料が高騰していけば、W杯が第二の韓流ドラマとなる恐れも十分にある。
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