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先週号では、子どもに甲状腺がんが見つかった福島の親たちの苦悩を紹介した。
福島県はがんと原発事故の因果関係を否定し続けているが、
その根拠は薄弱だ。専門家たちが「公式見解の矛盾」を暴く。
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青沼陽一郎（作家・ジャーナリスト）
チェルノブイリと似ている
日本では100万人に1～2人がなるとされる小児甲状腺がん。
それが、東日本大震災から3年が経った福島県では、
震災当時18歳以下だった子どもの50人に甲状腺がんが見つかり、既に摘出手術を受けている。
その割合は6000人に1人と、チェルノブイリ原子力発電所の事故後に急増した1万人に1人を越えている。
しかも、福島で見つかった50人の小児甲状腺がんのうち、49人が「乳頭がん」である。
甲状腺がんにはいくつかの種類があるが、チェルノブイリでも
「放射線誘発性の甲状腺がんはすべて乳頭がん」だったという。
これは福島県「県民健康調査」検討委員会の座長も務め、
いまも首相官邸の「原子力災害専門家グループ」に名を連ねる山下俊一福島県立医科大学副学長、
長崎大学理事・副学長が断言している
（『日本臨床内科医会会誌・第23巻第5号』「放射線の光と影：世界保健機関の戦略」より）。
この現実を、どう受け止めたらいいのだろうか。
（続きは会員にて）
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【健康調査】福島の甲状腺がん、リンパ節転移が多数★１２
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★１の日時：2014/06/16(月) 09:33:29.92
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