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英ＢＢＣ放送などが行った国際世論調査が、中国と韓国に衝撃を与えている。
「世界に良い影響を与えている国」をそれぞれ聞いたところ、中韓両国はいずれも日本を下回ったのだ。
日本を貶める国際宣伝「ディスカウント・ジャパン運動」に必死な両国だが、狙いが大きく外れた形だ。
調査はＢＢＣなどが昨年１２月から今年４月までに、世界２４カ国で実施したもので、今月３日に同局が発表した。
日米中韓など１６カ国とＥＵについて「世界に良い影響を与えているか」を聞いたところ、「良い影響」で
日本は第５位とアジアでトップ。中国は９位、韓国は１１位だった。反対に「悪い影響を与えているか」との
質問には、イランと北朝鮮が１、２位で、中国は６位、韓国は９位、日本は１１位だった。
「韓国人はとにかくランキングが大好き。何でもかんでも国を格付けして自国の順位を気にしている」
（ジャーナリストの室谷克実氏）だけあり、韓国紙の朝鮮日報や中央日報はこの調査結果を速報した。
記事では「日本に負けた」ことには言及していないが、朴槿恵（パク・クネ）大統領が先頭に立って
「告げ口外交」を展開するお国柄だけに、はらわたが煮えくり返っているに違いない。
加えて、韓国メディアは重要な事実に触れていない。
日本に対する否定的な回答は、韓国と中国で突出しており、中韓両国で調査が行われていなければ、
日本の順位はさらに上がっていたとみられる。日本が「悪影響を与えている」と回答したのは世界平均では
３０％だったが、韓国では７９％、中国では９０％だった。
中韓の「反日」が際立っていることは、別の調査でも明白だ。
日本の外務省が今年３月、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の７カ国を対象に行った世論調査で
「最も信頼できる国」を聞いたところ、日本が３３％でトップに立ち、２位の米国（１６％）を大きく引き離した。
ちなみに中国は５％、韓国は２％だった。
今回の調査が、国際社会で中韓の主張がいかに異様であるかを、両国民が気付くきっかけになれば
良いのだが…。
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