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今のソニーに競争に打ち勝つ力は… 激しい競争、ＯＢあきらめ顔
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「２０１３年度は大きな赤字を計上した。また２０１４年度も、エレクトロニクス事業の回復遅れにより、
中期目標には遠く及ばす、最終損失になる見込みである。エレクトロニクス事業のターンアラウンドは達成できず、
忸怩たる思いである。特に、２期続けて最終赤字になることは大変重く受け止めている。期待に応えられなかったことには申し訳なく思っている」
５月２２日に行ったソニーの経営方針説明会は、平井一夫社長の陳謝から始まった。
この言葉が示すとおり、ソニーは今、危機的状況にある。しかも、その経営は混迷を極めている。
ソニーは１３年度に業績見通しの下方修正を３度繰り返し、挙げ句の果てに最終損益は黒字予想から
一転して１２８３億円の赤字に転落した。１４年度の最終損益も５００億円を予想する。
これによって、平井社長が１２年のトップ就任時に掲げた「１４年度の売上高８兆５０００億円、
売上高営業利益率５％以上」という目標を事実上撤回することとなった。
文字通り、平井社長の２年間は”失われた２年間”と言っていいだろう。就任１年目に最終黒字を計上したが、
これは５期連続の赤字を避けるため、米国本社ビルや旧ソニーシティ大崎など、次々と資産売却を繰り返した結果だった。
平井社長はパナソニックのように、危機感を持って大胆な構造改革を行ってこなかったわけだ。
環境変化への対応力とスピード力が不足していた
「我々の環境変化への対応力とスピード力が不足していた。変化への打ち手が遅れたと言わざるを得ない」と自ら反省の弁を述べ、こう強調する。
「２０１４年度は３年計画の最終年に当たるが、次の２０１５年度からの３カ年を成長フェーズと位置づけ、
持続的に収益を上げられる企業へ変貌するため、今年度は構造改革をやりきる年と位置づけ、
徹底した変革に取り組む。度重なる下方修正や赤字を継続する体質を変える」
そのために、赤字の元凶であるエレクトロニクス事業で販売会社の固定費を１５年度までに１３年度比で約２０％削減する。
特に１０期連続の赤字を計上し、累積損失７９００億円のテレビ事業については、分社化により固定費削減を徹底し、
今年度中に黒字化する計画だ。また、本社間接部門の費用も約３０％削減する。
そして、エレクトロニクスのコア事業（ゲーム＆ネットワークサービス、モバイル、イメージング関連）の収益貢献、
エンタテイメントや金融の安定的な収益貢献などと併せ、「１５年度に営業利益４０００億円（今期予想は１４００億円）を目指す」とした。
しかし、それを信じる人は少なく、何を根拠に営業利益が４０００億円までいくのかと疑問に思っている人がほとんどだ。
というのも、コア事業やエンタテイメント事業は水商売的な要素が強く、必ずヒットするとは限らないからだ。
おまけに競争が激しいときているのでなおさらだ。今のソニーに競争に勝っていく力があるのかはなはだ疑問だ。
「いまの経営陣は新しい商品をつくった経験がない」
かつてのソニーには、経営陣に創業者の井深大氏や盛田昭夫氏のほかにも、
ビデオテープレコーダーの国産第１号を開発した木原信敏氏やウォークマンを開発した大曽根幸三氏、ゲーム機「プレイステーション」を
開発した久夛良木健氏など、時代を彩った商品を生み出した人たちが経営の中枢にいた。
しかし、現在は違う。
「いまの経営陣は新しい商品をつくった経験がなく、与えられて仕事をこなしてきた人ばかり。
上の顔を伺い、立ち回るのがうまい保身の得意な連中が並んでいる。
そんな人たちにソニーを立て直せと言うのが無理なのかもしれない。それは、事業部長クラスにもいえる」
と、あるＯＢはあきらめ顔で話す。
その端的な例が、パソコン事業かもしれない。担当役員の交代を機に、当初の方針を大転換。
年１０００万台の出荷を目指して、質より量を追うようにした。それまでのＶＡＩＯとかけ離れた安物を
大量につくるように指示されたという。しかも、つくるのが難しい製品や
手に入りにくい部品の採用を避けるようになり、人気商品でも利益率が低いと切り捨ててしまった。
その結果、商品力と開発のモチベーションが大きく低下する事態を招き、パソコン事業を譲渡する羽目になった
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