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国内の病院で働く外国人看護師が急増している。
経済連携協定（ＥＰＡ）で来日したインドネシア、フィリピン両国の看護師だけでなく、中国など海外で
看護師資格をとって来日し、日本の国家試験の受験資格を得て合格する人が多い。今年２月の試験で、
このルートでの合格者は１７６人で過去最多となったが、定着には課題もある。
「朝ごはんはおいしかったですか」
今月２０日、玉川病院（東京都世田谷区）の外科病棟。４月から看護助手として働き始めた中国・湖南省出身の
准看護師徐亜さん（２３）と黄亜さん（２２）が、入院患者の男性に声をかけた。
２人は、昨年７月に中国の看護専門学校を卒業後、ＮＰＯ法人「国際看護師育成会」（京都市）の仲介で
昨年１１月に来日した。日本語学校に通いながら資格試験に向けて勉強し、今年３月、日本の准看護師試験に
合格。同病院で働きながら、来年の看護師国家試験を目指している。
准看護師に認められている在留期間は最長４年間だが、看護師になれば制限はない。
「日本は看護技術が進んでいる」と話す黄さんは、「看護師になって働き続けたい。実家に仕送りもしたい」と
目を輝かせる。
同病院では、ほかに３人の中国人を受け入れており、病院独自の研修プログラムで支援する。
滝童内浩子経営企画室長は「みんなガッツがあって、優秀だ」と評価する。
厚生労働省によると、外国の看護師資格を持ち、日本の看護師国家試験の受験資格を認定された人は
昨年度１９５人（ＥＰＡを除く）と、前年より４５人増えて過去最多となった。中国が１５２人で８割弱を占める。
中国人が多いのは、もともと漢字の読み書きができ、日本語を身につけるのが速いためだ。
中国の看護師養成機関と日本の病院の橋渡しをしているのは、同会のようなＮＰＯや個人の業者など。
２０１１年設立の同会は、中国国内の看護大学など約１０校と提携し、これまでに約４０人が日本で
看護師または准看護師の試験に合格し、約２０医療機関で勤務している。
人手不足に悩む病院からの問い合わせは多く、今年も約３０人が来日する。同会の玉置厚人専務理事は
「単に資格を取らせて送り込むのではなく、実際に活躍できる人材を育てたい」と話す。
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