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これだけの攻撃を受けてしまうと、さすがに大手メディアといえども疲弊は隠せない。
複合的な原因による大炎上
ここでは、なぜ今回の事件が2か月以上ものロングランを続けるメガ炎上にまで進行し、一向に鎮火の気配を示さないのか、毎日新聞はどこで対処をまちがえたのか、このあたりについて分析してみよう。
●社会的責任の大きさ
インターネット上のこととはいえ、社会的信頼の大きな大手新聞社が、「デマ」に属する情報を長年にわたり公開し続けてきた責任は大きい。一部の記事は海外の掲示板やブログで引用され、
アニメや漫画などから連想される「日本人＝HENTAI」のネガティブなイメージを、具体例をあげて“補強”“実証”してしまったのである。
●あいまいな責任の取り方
毎日新聞本紙やWeb版への「おわび」掲載のほか、問題のある記事の削除、同社の有識者委員会での討議など、幾つもの対応が採られたが、「謝罪というより言い訳だ」という批判をかわすことはできなかった。
さらに、Web版を担当するデジタルメディア局の責任者が、よりによって問題発覚直後に昇進していたことなどが明らかとなり、炎上に油を注ぐ結果となった。
●隠ぺいが疑われる行為
毎日新聞では謝罪と同時に、当該記事を削除してしまった。だが、すでにブログなどでは常識のとおり、記事の削除＝隠ぺい工作と受け取られかねない。
また、謝罪文を掲載した同じページに、「ネットでの記者への誹謗（ひぼう）については法的措置を検討」などと書いてしまったために、謝罪の一方で“逆ギレ”しているかのような印象を与え、反感を買ってしまった。
●「誠意ある謝罪」の失敗
前述のとおり、毎日新聞は関係者の処分と、誌面・Webサイトでの謝罪および報告を行った。ただし、社内的には「誠意のある謝罪」という位置づけで発信したつもりが、ネット上では逆に「広告クライアントのほうを向いた謝罪だ」という反発を受けてしまった。
記事の削除という行為も、「逆ギレしてブログの記事を消したみたいだ」という低い評価にとどまる。
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