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2018年1月20日 日刊ゲンダイ
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１８日の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）は大幅反発。一時、１９９１年１１月以来、約２６年２カ月ぶりの２万４０００円台を超えた。円相場が１ドル＝１１１円前半に下落したことや、何といっても１７日の米ダウ工業株３０種平均の終値が初めて２万６０００ドルを超えたのが大きい。市場では「世界的な景気回復」と歓迎の声も聞かれるが、とんでもない。いよいよ恐ろしい「大恐慌」のカウントダウンが始まったのである。
「ついにＣＡＰＥが１９２９年の世界恐慌の水準を超えたゾ」―。今週、こんな声が兜町界隈で一気に広まった。
「ＣＡＰＥ」とは、ノーベル経済学賞受賞者で、米エール大のロバート・シラー教授が考案した景気循環調整後ＰＥＲ（株価収益率）のこと。株価の割高、割安感を測る投資指標で、株の世界ではよく知られている。
通常のＰＥＲは株価を１株当たりの当期純利益で割って算出するが、単年度の１株利益では変動が大きい。「ＣＡＰＥ」は過去１０年間の平均利益に物価変動などを加味して算出するのが特徴で、景気の影響を調整した上で今の株価が果たして「割高」か「割安」なのかを判断するものだ。