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>>16
プロ宣言をしていないフィギュアスケーターの収入源は、主に以下のようになる。
① 協会、連盟などからの特別強化指定選手としての助成金
② 専属契約料（羽生の場合はANA）
③ 大会賞金（五輪や世界選手権やグランプリ（GP）シリーズ）
④ TVやCMの出演料
⑤ 写真集や出版印税
⑥ アイスショーのギャランティー
北京五輪が閉幕した２か月後の４月、日本スケート連盟は羽生を2022年度も特別強化指定選手として承認した。
「引退の意思を伝えてきた選手以外を指定した」（日本連盟・竹内洋輔強化部長）。
ただ、去就を明かしていない選手を特別強化指定選手に選ぶことは極めて異例で、羽生は日本スケート連盟の推薦を受け、日本スポーツ振興基金から年間240万円の助成金を受け取る。
またコロナ禍になる前、海外に拠点を置いていた当時は、助成金とは別に、サッカーくじ（toto）から「選手・指導者研さん活動助成」を受けていた。これは海外で活動するアスリートや指導者に対して支払われ、
半年間で約300万円支払われていたが、羽生の場合、コロナ禍で国内に拠点を戻したこともあり、2020年度以降、この300万円は受け取っていない。したがって現在の羽生の固定費は240万なのだ（①）。
また羽生はANAと2013年から専属契約を結んできたが、その契約料（②）はそのシーズンの活躍や、社会情勢によって金額に大きな幅がある契約と言われる。あるスポーツ紙記者はこう分析する。
「東京五輪前、金メダルを期待された競泳の瀬戸大也選手に女性問題が発覚してANAとの契約が解除になったとき、もらっていた報酬が年間推定１億円だったことが明るみに出ました。羽生選手の場合、いい時でもその半額にも満たないそうですが、それでも羽生本人は『ありがたい』と言って契約していると聞きました。
今はコロナ禍でANAも企業として大打撃を受けていますので、ピーク時の金額はさすがに払えないのでは。これまで契約していた他の選手やチームとの契約が更新されない状況なので、現在の羽生選手との契約は数千万円だと思います」