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株高で注目すべきはグローバル企業が多い日経500種平均だ(日刊ゲンダイDIGITAL)
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とはいえ、構成銘柄が異なる日経５００種平均はバブル時代の高値（１９８９年１２月２８日の２４１０ポイント）をとっくに奪回している。これはどうしたことか。
実は、日経５００種平均にはキーエンス、任天堂、日本電産、ＨＯＹＡ、村田製作所、ＳＭＣ、オリエンタルランド、ユニ・チャーム、ニトリホールディングスなど時価総額の大きなグローバル（国際的な）企業が数多く含まれている。
これらの銘柄は急成長を続けているにもかかわらず、日経平均株価には採用されていない。このほか、オリックス、シマノ、小野薬品、シスメックス、マキタ、ダイフク、日本Ｍ＆Ａセンターなども「エッ、日経平均株価には非採用なの？」といった感覚である。
日経５００種平均はすべてではないが、産業構造、生活スタイルの変化を反映した銘柄構成になっている。だからこそ、２０２０年９月に一気に史上最高値を更新したのだろう。
日本の株式市場は捨てたものではない。日経５００種平均には前述の銘柄群以外にもホトニクス、島津製作所、朝日インテック、ＭｏｎｏｔａＲＯ、ディスコ、小糸製作所、ロームなどオンリーワン企業が名を連ねている。
一方、日経平均株価は成熟産業が中心だ。ハイテク企業は少ない。ＮＹダウのように、そのときどきのスター銘柄を市場を区別せず（ＮＡＳＤＡＱ銘柄が多数）採用すればあっという間に「日経平均株価３万円台乗せ」となるのではないか。