19/08/14 09:01:52.50 Npebu+8X.net
中国メディア・海外網は１２日、韓国で反日感情の高まりによる日本製品ボイコットが「クレイジーすぎる」レベルにまでエスカレートしており、
ボイコットの対象が日用品や娯楽品にまで広く波及したと報じた。
記事は、７月４日に日本政府が半導体材料３品目の対韓輸出規制措置を打ち出したことで起きた、
韓国消費者による「日本製品ボイコット」運動がすでに１カ月あまり続いており、
反日感情がさらに高まるにつれてボイコットの範囲が日本のビールブランド、
アパレルブランド、日本車から乳幼児用品やゲーム機にまで及んでいると紹介した。
そして、韓国のＥＣサイト・１１番街が示したデータで、
７月７日から８月６日までに日本の有名紙おむつ製品の販売数が前年同期比で４８％減とほぼ半減したことが明らかになったとしたほか、
別のＥＣサイトでも日本の紙おむつの売り上げが減ったのに対して、他国ブランドの代替製品の販売が前年同期比で７割以上増加した伝えている。
また、１１番街では任天堂のポータブルゲーム機についても、
７月７日からの１カ月間の売り上げが前の１カ月に比べて３０％も減少したことを紹介するとともに、
別のサイトでは日本ブランドのゴルフ用品の売り上げも１カ月前より１０％以上減ったと説明。児童向けゼリーやハンドソープ、
男性用化粧品などの検索回数も半分程度に減ったとした。
記事は一方で、「ノー・ジャパン」と書かれたステッカーや衣服がＥＣサイト上で人気を集めており、
あるＥＣサイトでは今月９日の１日だけで「ノー・ジャパン」グッズが７０点あまり売れたと紹介している。
中国メディアが「あまりにもクレイジー」という表現を用いて
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