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「映画とは誰のものなのか」 上映中止めぐる新たな「倫理」を考える：朝日新聞
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映画ライター・月永理絵＝寄稿 2024年11月5日 10時00分
月永理絵さんが、金原由佳さん、佐野亨さん、関口裕子さんとの連名でキネマ旬報5月号に掲載した意見広告
映画ライター・月永理絵さん寄稿
2017年にアメリカで起きた#MeToo運動から遅れる形で、ここ数年、日本の映画界でも様々な問題が明らかになってきた。監督やプロデューサー、俳優らによる性加害・性暴力。制作現場で横行するハラスメントや長時間労働。映画館でのパワーハラスメントや労働搾取に対する告発も相次いだ。こうした問題が表面化したことで、映画の上映の場にも変化が現れた。問題が指摘された作品の上映をめぐり、その是非を問う声が、主にSNSを介して届くようになったのだ。
映画ライターとして、日々劇場で公開される映画の取材やレビューを書く仕事をしている私の耳にも、上映をめぐって飛び交う声が当然届く。そして、その声にどう応えたらいいのか、悩みながら働く上映者や作り手たちの声も。ひとりの力では映画を作れないのと同じように、一本の作品を上映するのにも大勢の人たちが関わるからこそ、上映の実施も中止もそう簡単には決められない。
「映画とは誰のものなのか。上映を決めるのは誰なのか」
先日、『キネマ旬報』に映画界の加害行為に反対する趣旨の意見広告を出したひとりとして、今、映画の上映現場でどのような変化が起きているのかを、現場で働く人々の声とともに考えてみたい。
映画界の加害問題「議論を」 キネマ旬報にライター有志が意見広告
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映画上映をめぐる昨今の問題の論点は、大きく分けて二つあるように思う。（略）
※全文はソースで。