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スポーツ庁は13日、2023年度の体力・運動能力調査の結果を公表した。30～40代女性の体力は過去25年間で最低水準を記録。週1日以上運動する割合も3～4割と低かった。健康維持のためには、運動習慣の改善が課題となる。
調査は23年5～10月、6～79歳の男女約5万9千人に実施。握力や上体起こしなどの項目の結果を点数化し、6～19歳は8項目（80点満点）、20～79歳は6～7項目（60点満点）を調べた。
合計点を現行の調査方式になった1998年度以降で比較すると、男性は30代後半で過去最高となるなど、20代以上で比較的高い結果となった。女性は50代後半以降は高かったが、30代後半と40代後半で過去2番目に低かった。
背景には30～40代女性の運動頻度の低さがあるとみられる。
運動の実施状況が「週1日以上」と回答した女性は30代は約3割、40代は約4割だった。第3期スポーツ基本計画（2022～26年度）で掲げる「成人の週1回以上のスポーツ実施率70%」の半数程度にとどまる。30～40代の男性の実施率は約5割だった。
同庁担当者は「30～40代の女性は仕事や家事の負担が重なり、運動する時間が確保しづらい可能性がある」とする。
第3期スポーツ基本計画は、働く世代や子育て世代の女性のスポーツ実施率向上に向け、自治体や企業に環境整備を求めている。同庁はホームページで先進事例を紹介し、周知を進める。
例えば東京都足立区は、図書館にバランスボールを設置して体験会を開いたり、親子で絵本の動きをまねる体操をしたりして、読書とスポーツをかけ合わせた事業を展開。無関心層を取り込む狙いがあるという。
同庁担当者は「スポーツしやすい機会の創出や意識の醸成を進め、健康増進につなげていきたい」としている。
日本経済新聞 2024年10月13日 17:00
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