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日本でも「竹造建築」が実現間近に、山の厄介者が救世主になる？ | 日経クロステック
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2023.07.28
谷口 りえ 日経クロステック／日経アーキテクチュア
リゾート地など海外では目にすることも多い「竹造建築」。木とは異なる表情が魅力の1つだ。竹は日本でも、日用品や家具などに使われてきたが、建築物の構造材としての活用は前例がない。だが、新たな構造システムの開発によって、竹造建築の誕生が日本でも現実味を帯びてきた。
竹造建築の実現に挑むのは、日建ハウジングシステム（東京・文京）。竹集成材構造の性能評価書を取得し、具体的な建設に向けて自治体などに働きかけを進めている。同社によると、竹集成材構造による性能評価書の取得は国内初。実プロジェクトの実施が決まれば、建築基準法20条による国土交通大臣認定を受けることで、スムーズに建築できるという。
竹の強度はスギ材よりも高い。だが、竹は建基法37条で規定する指定建築材料でもなければ、JIS（日本産業規格）やJAS（日本農林規格）にも建材としての定義はない。さらに言えば、イネ科の植物なので、竹はいわゆる「草」である。
評価書が2023年3月に交付されるまで、竹が構造材になり得るとの立証に約2年間を費やした。その道のりがどのようなものだったのか、竹にどんな可能性、そして課題があるのかを開発者に聞いてみた。
事前に性能評価を受けてオファーに備える
「竹集成材構造プロジェクト」のスタートは21年。日建ハウジングシステム、鹿児島大学大学院理工学研究科鷹野敦研究室、ハフニアムアーキテクツ（川崎市）の3者で、構造システムの開発に向けた設計や、接合部の強度試験の実施など、共同研究を進めてきた。
「性能評価を受けてから、大臣認定を取得して建築確認申請を通すとなると、最低でも2～3年はかかる。発注が来たらすぐに建築できるように、モデルプロジェクトで評価書まで取得しておこうと考えた」。推進役の日建ハウジングシステム理事・設計部部長兼lid研究所デザイン室室長の古山明義氏は、こう説明する。
（略）
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