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2021.4.19 12:13
小中学生の近視の現状を把握するため、文部科学省が初の大規模実態調査を実施することが１９日、同省への取材で分かった。小中学校ではパソコンやタブレットといったデジタル端末を活用した授業が４月から本格化するため、視力への影響を懸念する声がある。近視は将来的に眼病になるリスクが高まるとされ、文科省は分析結果を視力保護の対策に生かす。
文科省によると、国公私立の小中高校などが対象の令和元年度学校保健統計調査では、裸眼視力が１・０未満だった小学生は３４・５７％、中学生は５７・４７％に上り、いずれも過去最多。多くが近視とみられているが、学校では詳細な検査が難しかった。
研究者の調査では、東京都内の小学生の７０％以上が近視とのデータがある。
調査は５～６月、小１～中３の計９千人を対象に実施。各学校では４月から授業で使う場面が増加し、デジタル教科書の利用促進も見込まれており、文科省の担当者は「調査結果を基に子供の目を守る対策を進めたい」と話した。