20/08/10 10:00:22.87 KpOYYAte9.net
新型コロナウイルスの影響で、今年は全国の海水浴場のうち4割が開設を見送った。いずれも閑散としていると思いきや、梅雨明けした各地の浜辺はにぎわいを見せ始めている。遊泳禁止は任意の呼び掛けにすぎない。監視者や救護所もない中、関係者は水難事故や熱中症の増加を懸念する。
2019年夏に100万人超が訪れた神奈川県藤沢市の片瀬西浜・鵠沼海水浴場。お盆休みが本格的に始まった8日、浜辺は家族連れや若者らが集い、近くの飲食店の前には行列ができた。友人と2人で来たという横浜市の男性（44）は「感染に対する不安もあるが、天気もいい。人との距離を保ちながら海水浴を楽しみたい」と笑顔だ。
同海水浴場を含め県内に27カ所ある海水浴場は今年、全て開設を断念した。感染リスクが高まる密集状態を避けるのが狙いだが、1日に梅雨明けして以降、各地の浜辺はそこそこの人出を見せている。「平日は多くないが、土日は例年と変わらない」。片瀬西浜でライフセーバーを統括する上野凌さん（24）と話す。
海水浴場は、各自治体が条例に基づいて設置する。海上保安庁の調査によると、7月16日時点で海のある全国39県、計1156カ所の海水浴場のうち、開設しないとしたのは検討中も含めて469カ所に上った。神奈川のほか、千葉、茨城、大阪、徳島の4府県は1カ所も開かないとした。
ただ、遊泳禁止の判断に強制力はない。感染対策上は一定の効果を見込めるが、遊泳区域が設けられないので遊泳客とサーファーが接触事故を起こす危険が高まる。海の家や監視場、救護所もない。日陰で休んだり冷たい飲み物を買ったりすることはできず、負傷者や熱中症の人が出た場合の処置にも不安が残る。
浜辺への立ち入り自体は禁止できないため、藤沢市は砂浜に大きな旗を置いて「マリンスポーツ自粛エリア」を設けた。ライフセーバーや警備員を独自に配置し、声かけをしてエリア内ではサーフィンなどを控えるよう求める。ただ、呼び掛けはあくまで任意の注意喚起にすぎず、上野さんは「命の危険や感染拡大など、油断できない状況が続く」と危機感を抱く。
同県逗子市は浜辺での「密」対策として、逗子海岸で今夏のみ適用される条例をつくった。罰則はないものの、火気を使う器具の使用や飲酒、大きな音を出すことをしないなども明記。警備員が2時間おきに巡回し、違反している客には注意するなどの措置をとる。
開設に踏み切った地域も、例年通りの遊泳環境を提供できているわけではない。静岡県伊豆市にある2カ所の海水浴場は例年、ピーク時の来客が1日5千人程度。約3万2千平方メートルと広く客の密集を避けられると判断したが、ライフセーバーの担い手となる大学生を十分に確保できなかった。
このため、例年7月から約2カ月間の開設時期は8月1～20日に短縮した。例年25人程度いる監視員は最大13人にとどまり、不在の日も計7日間ある。市の担当者は「今のところ大きなトラブルは起きていないが、事故が起きないことを願うばかりだ」と話している。
日本経済新聞 2020年8月10日 7:00
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