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副島隆彦です。今日は、２０１９年６月９日（日）です。
なぜなら、アメリカ国内に、米中の激突、大戦争（large war ラージ・ウォー 相互の１，２発の核兵器の撃ち合いまでを含む）にまで突き進むことを、強く求めて画策している勢力が存在するからだ。
それは、アメリカ国内で、トランプを支持する国民勢力と、激しく対立する、凶暴な 激しい宗教的な反共（はんきょう）主義の政治勢力である。
分かり易（やす）く、一番、簡単に言えば、それは軍産複合体（ぐんさんふくごうたい）という勢力である。ツランプは、彼らを、自分の大統領としての権限（権力）で、押さえ込もうとして必死である。
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田中 宇（たなか・さかい）
URLﾘﾝｸ(tanakanews.com)
日本のマスコミが喧伝したがることは、ごく最近まで「トランプが北朝鮮を先制攻撃して核戦争になる」という馬鹿げた予測ばかりだった。
年初来「米朝４月開戦説」が喧伝され、３月になってこれが非現実的だとなると「６月開戦説」にすり替わった。
先進諸国は国民の知能を下げている？
【2019年5月28日】
９０年代から、先進諸国の経済構造は、産業主導から消費主導に転換した。
世界は米英中心の債券化による金融システムの大膨張・バブル化の３０年間を経験し、人々の高いＩＱが望ましい製造業など産業の利潤による経済発展でなく、世界的な金融バブルの分配を受けた消費の増加が経済成長を支えるようになった。
消費者は、高いＩＱを必要としない。
宣伝に乗せられて消費を増やす低能な人が多いほど、消費社会が繁栄する。
９０年代以降、先進国の支配層にとって、国民のＩＱは高くない方が良いものになった。
だからＩＱが低下傾向になったのでないか。