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実質賃金３月１．４％増 ５年半ぶりの高い伸び
毎日新聞2016年5月9日 東京夕刊
厚生労働省が９日発表した３月の毎月勤労統計調査（速報、従業員５人以上の事業所）によると、基本給や残業代、賞与などを合計した現金給与総額（１人当たり）は前年同月比１・４％増の２７万８５０１円で、２カ月連続で増加した。
物価の影響を加味した実質賃金も１・４％増と２カ月連続のプラスで、２０１０年９月以来、５年半ぶりの高い伸び。
実質賃金の増加は物価の伸びを賃金の伸びが上回ったことを意味し、個人消費にもプラスとなる可能性がある。人手不足を背景に基本給などの所定内給与が０・４％増加。賞与など特別に支払われた給与が１９・８％増え、給与総額や実質賃金の伸びを押し上げた。
厚労省の担当者は「基本給は堅調に伸びている」と指摘。特別給与の大幅増について「一部の事業所で年度末に一時金が支払われた可能性がある」と説明した。
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