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「実質賃金低下」の罠にハマるな―“反アベノミクス”に反論
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まとめ
・国民は実質賃金の変化を自覚しにくいため、名目賃金の増減が消費行動に強く影響する(貨幣錯覚)
・ただし、消費税の増税のように、国民が強く実質賃金の変化を意識してしまうと貨幣錯覚の効果は機能しない
・「実質賃金」を必要以上に煽る報道は、貨幣錯覚の効果をキャンセルし、国民の消費マインドを萎縮させてしまうおそれがある
・「実質賃金」に対する正しい情報を発信すべき