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東日本大震災の被害が深刻化し、計画停電の広がりが生活を直撃する中、首都圏のスーパーでは、
食料品や生活必需品などを買いだめする動きが一向に収まらない。都内のスーパーでは開店と同時に
買い物客が押し寄せ、争ってティッシュペーパーや飲料水を買い込み、昭和４８年の第１次オイルショックを
再現する光景がみられている。
メーカーには増産で対応する構えをみせるところもあるが、計画停電で思うように対応が進まず、
沈静化どころか全国に広がり始めている。
■奪い合いに対応限界
「１人１個まででお願いします！」
東京都大田区の大手スーパーでは１５日、開店直後から店員の連呼する声が響いた。店員が商品棚に
ティッシュペーパーを置いたそばから買い物客がひったくるようにかかえていく。店内のカップめんや
缶詰コーナーの棚はすべてカラ。レジには、こぼれ落ちそうなほどに商品を詰め込んだかごを手にした
買い物客の列が続いた。
震災発生直後は、工場の稼働停止や物流の混乱で供給不足に陥った。その後はメーカーの増産態勢の確立や、
小売りの物流態勢の立て直しを急ピッチで進め、週明けの１４日からは「商品の供給は平常の水準に戻りつつある」
（イトーヨーカ堂）という。
しかし、スーパーやドラッグストアなどの小売店の店頭では、米やミネラルウオーター、カップめん、
ティッシュペーパーや紙おむつ、乾電池などは品薄状態が解消しない。
逼迫する需給に、メーカーは対応の強化を急いでいる。乾電池では、電機各社が増産や数量確保に向けて動き出した。
アルカリ乾電池で国内最大手のパナソニックは、大阪府守口市の工場で増産を検討。生産規模は今後詰めるが、
年産６億個と国内需要の半分以上をまかなう同工場をフル稼働し、供給不足に対応する。東芝も通常の２倍の
出荷量を確保する。（2以降に続く）
ソース
産経新聞 URLﾘﾝｸ(sankei.jp.msn.com)