08/01/20 15:08:30
今年8月8日に開幕する北京オリンピックの事前合宿を誘致するため、
韓国と日本のオリンピックビジネス戦争が激しさを増している。
両国とも北京まで飛行機で2時間ほどと近い上に、
中国よりもすぐれた環境と安全な食事などが強みとなっている。
韓国では17日現在、世界15カ国から12種目499人の選手が
ソウル、忠清道、済州島など六つの地方自治体で事前合宿を行うことが決定している。
エジプトは3月に40人以上の選手団を韓国に派遣することで大韓オリンピック委員会（KOC）と合意し、
ブルガリアとアルジェリアは全選手の事前合宿を韓国で行うことを検討している。
外国チーム誘致に乗り出した韓国の地方自治体は11カ所。
韓国観光公社は誘致のためのガイドブックを制作し、各国のオリンピック委員会に発送した。
一方日本にもおよそ20カ国から事前合宿に訪れる予定だ。
読売新聞の報道によると、福岡市ではスウェーデンの19種目150人の選手団が事前合宿を行い、
大阪市では英国の水泳チームが長期の合宿訓練を行う。
また、今年先進主要8カ国（G8）首脳会議が行われる北海道はG8参加国の大使を招待し、
合宿候補地のパンフレットを高橋知事が直接配布したりもした。
外国チームが事前合宿の場所を決めるのに最優先でチェックするのが
施設、パートナー、環境の三つだ。
韓国の場合、テコンドー、アーチェリー、レスリングなどのレベルが高いことから、
外国の代表チームもよく訪れる。
韓国体育科学研究院が文化観光部の依頼を受けて行った
「事前合宿誘致の妥当性調査および誘致案研究」によると、
世界各国が北京オリンピックを前に海外で事前合宿を行うのに使う費用は、
航空運賃を除いておよそ2000億ウォン（約225億円）と予想されている。
韓国はそのうち20%以上を占めるという目標を立てているが、
韓国や日本以外にも香港、マカオなどが宿泊費の免除など
破格の条件で誘致活動を行っていることから競争は激しい、
というのが観光公社チョン・ジンス戦略商品開発チーム長の話だ。
ソース：朝鮮日報
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画像：北京五輪に出場する外国人の事前合宿誘致状況
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