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【コラム】物販事業に走るテレビ局の台所事情：広告収入低迷で岐路に立つ地上波放送 [08/08/01]
ｽﾚﾘﾝｸ(bizplus板)
若者の「テレビ離れ」で進むテレビの「高齢化」
これまで、テレビ放送、中でも地上波放送というのが、広告媒体として圧倒的な地位にあったわけだが、近年そうではなくなりつつある。
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が行なった「2008年メディア定点調査」によると、
1日あたりのメディア接触時間自体が減少している。
そのうち、テレビの占める割合はまだかろうじて5割をキープしているものの、年々減少傾向であり、
5割を切る日もそう遠くはないといわれている。
そしてさらに若い層へのリーチという点ではテレビはかなり苦戦を強いられている。
というのも10代20代の若者においては、インターネットやモバイルとの接触時間のウエイトがとても高くなってきている。
これらの若者層は、「M1層」「F1層」といわれる広告対象層の大部分を占めており、
特に「F1 層」（20歳から34際までの女性）においては購買行動に結びつきやすいターゲットとして、広告主から最も注目されている。
この層で“テレビ離れ”が起きているということは、テレビ局にとっては広告収入の減少を意味し、死活問題となるのだ。
ちなみに、日本よりも早くネット社会となったアメリカでは、この傾向がより強くなっているという。
リサーチ会社「マグナ･グローバル」の調査資料によれば、
ABC、NBCなどを含む5大ネットワークにおける視聴者の平均年齢が、ついに「50歳」になったという。
つまり、テレビ視聴者の“高齢化”が進んでいるわけだ。
ネットを中心とするテレビ以外の媒体が、テレビから若者を奪っているという状況が、ネット先進国アメリカで顕著に表れている。
その流れが日本にもやってきているといえるだろう。