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【アメリカにおける1990年代からの新球場建設ブームの背景】
未曾有の新古典派新球場建設ブームに沸いたMLBでは、
1992年から2006年までの15年間に16もの新球場が開場した。
ほとんどの野球場が建設費用の大半を税金でまかなっている。
アメリカ野球史上に残る好景気を記録し、日本に比べて黒字経営球団の多い
メジャーリーグといえど野球場の建設費用は莫大であり、簡単に調達できる金額ではない。
ほとんどの新球場建設にあたっては、住民投票によって地元住民の同意を得て
税金投入や特別税徴収、公債発行が行われている。
また、税制の優遇や自治体から球団への格安でのリース契約など、
制度面での多くの優遇政策がこのような新球場建設ラッシュを生んでいる。
このように、新球場建設には地元住民の理解と協力が不可欠であり、
住民の金で造られたのと同義である。
MLB機構は球団の数や移転を管理し、球団数よりもそれを欲しがる自治体のほうが多い、
需要過多・供給不足の状態を意図的に作り出している。
そのため、フランチャイズ都市では球団オーナーがより良い待遇・環境を
自治体から引き出すために移転をチラつかせる行為が当たり前のように行われている。
地域の象徴であり、地域活性化にもつながるプロスポーツチームを
手放したいと思う自治体は少なく、たいていの場合、オーナーや球団の要求を呑むことになる。