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「中東の笛」と呼ばれる疑惑判定で異例のやり直しとなったハンドボールの
北京五輪アジア予選が２９、３０日に東京開催で決定した問題を受け、アジア連盟
（ＡＨＦ）が日本協会に対して同予選を主催したり参加した場合、除名処分とすることを
文書で通知してきたことが２１日、分かった。
ＡＨＦは加盟国にこれまでも同予選に参加した場合、何らかの制裁を科すことを
示唆してきたが、具体的な処分に言及したのは初めて。クウェートの王族が実権を握る
ＡＨＦは２７日にクウェート市で臨時理事会を開き、日本と韓国の処分を審議すると
みられ、日本協会の渡辺佳英会長も出席する。
日本協会幹部によると、ＡＨＦからの文書は回答期限が設けられ、日本協会は
国際連盟（ＩＨＦ）の決定に基づいて東京で再予選を開催すると返答する見通しという。
ＡＨＦは昨秋に実施した予選が有効との立場を崩さず、やり直しを不当として
スポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）に提訴。これに対してＩＨＦは今後の五輪や世界選手権の
各大陸予選をＩＨＦ管理下で行わない場合は結果を認めないと通告しているが、
除名処分となると、世界選手権予選を兼ねた２月の男子アジア選手権（イラン）に
日本が出場できるか懸念される。
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