08/08/21 11:08:50
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地球温暖化防止と原油高騰で自然エネルギーが脚光を浴びるなか、地底から噴出する
蒸気や熱水でタービンを回す「地熱発電」を普及させようと、非鉄業界が“熱”を
上げている。群馬県の草津温泉で発電所の誘致計画に対し「温泉が枯渇する」と
反対運動が起きるなど、地元の反対が普及の障害となってきたが、火山国・日本の
純国産エネルギーを活用を促進する絶好の好機と判断。関係省庁に普及促進を働きかける
などピーアール作戦を展開している。
≪積極ＰＲで普及促進≫
三菱マテリアルや三井金属などの非鉄は、鉱山開発のための地質調査や採掘のノウハウを
活用し地熱発電事業を手がけている。
業界団体の日本鉱業協会や自治体などで組織する鉱業政策促進懇談会は先月、
「地熱エネルギー利用拡大による二酸化炭素（ＣＯ２）削減の促進」を盛り込んだ
要望書を経済産業省と財務省、衆参両議長に提出した。
鉱業協会は「地熱は資源小国の日本が豊富に持つ有効なエネルギー源」とメリットを訴える。
国内の地熱発電は１９６６年に岩手県の松川発電所が初めて稼働。現在は非鉄のほか、
東北、九州電力も参入し、全国２１カ所にある。
ただ、発電能力は計約５３万キロワットと、小規模な原子力発電１基分しかない。
海外では、米国が約２５３万キロワット、日本と同じ火山国のフィリピンも
１９３万キロワットの発電能力を誇り、日本は大きく見劣りする。
普及が進まないのは、メリットが多い一方で、それ以上に障害が山積しているためだ。
最大のメリットは、地下深くの蒸気や熱水をそのまま利用するため、タービンを回すための
蒸気を発生させるエネルギー源が不要なことだ。ＣＯ２も発生せず、環境負荷は低い。
石油や石炭のように枯渇の心配もなく半永久的に利用が可能。風力や太陽光などの
他の自然エネルギーとは異なり、天候に左右されないのも強みだ。
-続きます-