07/12/09 15:24:26 eZwtyvLj
「技術は教わるのではなく、盗んで学ぶものだ」
昔はこれが通用した。
しかし、近代教育により、それなりの教養を積んだ多くの若者が、
皆総じてこれを行うようになると、
技術の本家本元が転覆される例が後を絶たなくなった。
こうなると、
「技術は盗んでも悪い。盗んだ技術は使わせないようにしよう。」
という技術者が増えた。それがいわゆる特許制度にも
対峙する形で、絡んでいくことになる。
もともと特許は、優れた発明を公開した者に対して、
その公開の代償として、”一定期間”、政府が独占的利用権等を
保証するものだったが、寧ろ発明者、技術者にしてみれば、
公開した後のその一定期間の間に利益を得られなければ、
公開するリスクに見合わないわけで、また、「技術は盗んで学ぶ」
という感覚を持っている大勢の者達にしてみれば、その一定期間
の間は、なりを潜めておいて、期間終了後、大手を振って利用する
こともあり、結果的に優れた発明者、技術者は、公開そのものを
しないという手段を取るようになった。
現代のビジネスに関してもそれは言えて、真のビジネスモデル特許
は、そのモデルが公開されない間にこそ意味があり、
実際には、特許による利益を得る者よりは、公開されない間の発明技術を
盗んで利用する者のほうが、恩恵を受けやすく、
いかにしてその発明技術を盗むのか、
が技術者を目指す者の本意となってしまった。
結果的に、「公開されていない発明技術を盗んだ痕跡すら残さずに盗みまくる者」
ほど、利益を上げられるようになってしまい、逆に他者から発明技術を
盗まれた技術者は、地を這いつくばるような屈辱を味わうことになったのだ。
現在、これに対する法的な防衛策は一切存在しない。
技術は、技術そのものよりも、いかにして他者から盗んだのか、
その盗みの手口のほうが価値が高くなってしまい、技術がないがしろになっている。
日本に外国企業が上場するにしても、日本では
以上のような状態なので、金融技術が盗まれれば、企業そのものが潰れる
ことになるので、初めから相手にしないというわけだ。