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体重が１０００グラム未満で生まれた赤ちゃんは、都道府県によって３０％から４０％が
死亡する一方で、死亡率が０から数％にとどまっているところもあることが、小児科の医師
で作る学会の調査でわかりました。
この調査は日本小児科学会が５年に１度行っているもので、新生児を集中治療できる
設備のある全国２９７の施設で、おととし１年間の死亡率を分析しました。その結果、
１０００グラム未満で生まれた赤ちゃんは３０６５人で、５年前より２６７人増えました。
一方、死亡率は４．５ポイント下がって１７％でした。死亡率を都道府県別に見ると、徳島県
が４１．７％、滋賀県が３２．３％、鹿児島県が３１．７％と全国平均を大きく上回った一方で、
０から数％の県もあるなど、地域によって大きな差があることが明らかになりました。
また、高い県について詳しく分析したところ、担当する医師が少なく、医師１人で受け持つ
赤ちゃんの数が多いほど死亡率が高くなっていました。調査を担当した昭和大学小児科の
板橋家頭夫教授は「赤ちゃんの数や重症度などが地域によって大きく違うので一概には
言えないが、死亡率に差が出たのは、地域の医療体制に問題があるためだと思う。
新生児の集中治療にあたる医師を増やすなど、体制を見直すことが必要だ」と話しています。
この調査結果は２４日から香川県高松市で開かれている日本未熟児新生児学会で発表
されます。
ソース（NHKニュース）※ソース元に動画あり
URLﾘﾝｸ(www3.nhk.or.jp)
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