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８年前、東京の小児科の医師が自殺したのは、過酷な勤務が原因だと遺族が訴えていた裁判で、
東京地方裁判所は「小児科医が全国的に不足する中、月８回の宿直勤務を行うなど負担が増えたことで、うつ病になって自殺した」と指摘し、
労働災害と認めるべきだという判決を出しました。
この裁判は、８年前、東京・中野区の病院で、当時４４歳だった小児科医の中原利郎さんが自殺したのは、
「月に８回の宿直勤務をするなど過酷な勤務が原因だ」として、遺族が労働基準監督署に労働災害と認めるよう訴えていたものです。
１４日の判決で、東京地方裁判所の佐村浩之裁判長は
「宿直勤務は、仮眠時間があっても、疲労を回復できるほど深い眠りを確保するのは困難で、
月に８回の宿直は、心身の負担となる危険性がある業務だった」と指摘しました。
そのうえで、「小児科の責任者だった中原医師は、小児科医が全国的に不足する中、
同僚が相次いで辞めたのに後任の医師が確保できず、心理的にも業務的にも負担が増えたことでうつ病になって自殺した」と判断し、
労働災害と認めるべきだという判決を出しました。
判決について、自殺した中原医師の妻、のり子さんは「夫の勤務が厳しいものだったと認められたのは当然だと思う。
この判決をきっかけに、医師たちが働く医療現場の環境の改善をさらに求めていきたい」と話しています。
また、原告の弁護団は「宿直勤務が過重な労働につながっていることを認めた画期的な判決で、医師の勤務のあり方を見直すよう促す判決になった」と話しています。
一方、新宿労働基準監督署は「判決の内容を詳しく分析し、今後の対応を検討したい」としています。
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