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【社説】2005年09月02日（金曜日）付
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朝日新聞社が起こした虚偽報道事件について、本社や総支局、各地の販売所に抗議や苦情が
寄せられている。総数は３日間で１千通を超えた。事実を報じるべき新聞社が、架空の取材メモに
基づいて誤った記事を載せたのだから、ただただおわびするしかない。
寄せられているのは、ほとんどが憤りを抑えられないという声だ。「作り話を載せるのは読者に
対する詐欺だ」「当分の間は記事を信じないことにする」。批判や指摘の一つひとつに、私たちは
身を切られるような痛みを覚える。
(中略)
今回の事件は、１人の若い記者に魔がさしたといって済むことではない。私たちは一昨日の社説で、
そう書いた。
朝日新聞社は「信頼される報道のために」委員会を設け、今回の経緯を含めて取材現場の実態や
問題点を徹底的に点検することを始めた。
同時に、記者一人ひとりが事実の持つ重みを自覚して、事実を伝えるという記者の原点に戻らねば
ならないと思う。
社説を担当する私たちも、読者の不信を浴びて、いたたまれない思いだ。
企業や官公庁に不祥事があれば、それを批判してきた。「消費者より会社が大事か」「病弊の根は深い」
と問い、「説明責任を果たせ」と迫ってきた。過去の社説の一言一句が、わが身にはね返ってくるのを痛感する。