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(>>1のつづき)
毎年のように全米で慈善団体の上位に名を連ね、資産額は600億円とも。テレビ宣教師や
キリスト教系組織、同性婚や妊娠中絶に反対する法律事務所などに多額の寄付を行っている。
米国の宗教事情に詳しいある教授は、「キリスト教福音派の中でも、中絶反対や進化論否定
などを訴える右派と関係が深い財団。ブッシュ大統領の当選にも貢献した」と説明。さらに「しつこく
勧誘されるケースは聞いていないが、情報が遮断されている点はカルト的」とみる。
99年にタイム誌記者が本部に電話取材すると、「われわれはカルトではないが、実態を話すことは
できない」と回答され、「当財団には(自分たちを)PRすることを望まなくなった経緯がある」とのFAXが
送られてきた。財団関係者には、財団を称賛する話を外部ですることすら禁じるなど、厳しい秘密保持が
求められるという。
日本でも秘密主義は貫かれる。
財団の住所とされる東京都港区南青山のビルの一室を訪ねても、呼び鈴に応答はない。
ビル関係者は「複数団体の連絡場所として使われている部屋。誰もいないことが多い」と話す。
ホームページに財団の連絡先はない。コールセンターでもオペレーターは財団や本の「情報を持ち
合わせていない」うえ、センター所在地も「お答えできない」。マスコミ向けの窓口でも広告会社社員が
「資料をお送りします」と応対するのみで、財団とじかの接触はかなわなかった。
謎に包まれたCMへの対応は、民放キー局でも二分している。「本の宣伝だと聞いている。
うちの規定には抵触しない」とするテレビ朝日、「NPO法人の活動報告をまとめた本と聞いている。
仮に宗教関係でも初詣CMなど勧誘の色彩がないものはOK」のテレビ東京、そして日本テレビが
CMを放送。一方で「総合的に判断」したフジ、「内規等に基づいた判断」をしたTBSは見合わせ。
前出の教授は「大々的に宣伝しても、キリスト教徒が少ない日本でどれだけ効果が上がるか
疑問だが、動向を見守る必要がある」と話している。(以上、一部略)
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