07/03/15 00:06:07 BE:261526638-2BP(4377)
三洋電機やソニーなどが製造した携帯電話やノートパソコン用のリチウムイオン電池
で発火・発熱のトラブルが相次ぎ、大量に回収されることになった事態は消費者に
大きな影響を与えた。今月１日にも中国の聯想（レノボ）がノートパソコンに使われた
三洋製電池約２０万５０００個の自主回収・無償交換を発表した。ただ、高性能の
リチウムイオン電池は様々な分野で必要不可欠となっており、業界団体などで、より
高い安全性の確保に向けた取り組みが始まっている。
充電できる２次電池に分類されるリチウムイオン電池は携帯電話、ノート型パソコン、
デジタルカメラなど大容量電流が必要な機器に多く採用されている。
主にリチウム金属酸化物の正極、炭素などの負極の間にリチウムイオンを行き来させ
て電気を起こす仕組みで、電圧は３・７ボルトとニッケル水素電池の約３倍だ。
「小型・高性能化が進む携帯機器に不可欠の最先端電池」（電池工業会）として用途
が広がっている。
ソニーが１９９１年に世界で初めて携帯電話向けの量産を始めた。
経済産業省の統計によると、日本の電池メーカーが国内外で販売したリチウムイオン
電池は、２００５年に２８９１億円と１０年間で約８倍に増え、２次電池全体の約半
分を占める。
ただ、リチウムイオン電池は、鉛蓄電池やニッケル水素電池より熱に弱いのが難点だ。
問題になったソニー製の電池はノート型パソコンに搭載され、０５～０６年にかけて
米デルや米アップルなどのパソコンで発火・発熱トラブルが起きた。回収対象は大手
９社のパソコンに供給した電池９６０万個に上った。
ソニーは「製造工程で金属粉が電池に混入し、異常な熱が生じた」としているが、
富士通やレノボ・グループ製の事故では金属粉の混入が見られず、原因は分かっていない。
一方、異常発熱のあった三菱電機の携帯電話に使われていた三洋製の電池は、製造
工程で負極板が変形し、絶縁シートが破れてケースと接触してショートしたのが原因
だった。ＮＴＴドコモと三菱電機は約１３０万個を回収している。
いずれも大事故にはならなかったものの、ソニーと三洋はともに生産工程の抜本的な
改善を迫られた。回収費用はソニーが約５１０億円、三洋は携帯電話向けだけで３０億
～４０億円に上るとみられ、経営に与える影響は大きい。
松下電器産業は昨年１２月、内部に異物が混入しても
異常発熱しない製造技術を確立し、量産を始めた。
パソコンメーカーなどで作る電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）と電池工業会は、
今年３月末をめどに電池パックやノート型パソコンが満たすべき安全要件をまとめ、
一般にも公開する方針だ。将来は、日本工業規格などの標準規格への適用も目指している。
リチウムイオン電池は今後、電気自動車や、電気モーターとエンジンを併用するハイブリ
ッドカーなど乗り物への利用も広がる。走行距離を伸ばすには高性能電池が不可欠だからだ。
ただ、昨年にはヤマハ発動機の電動スクーターで日立ビークルエナジー製の電池から
白煙が生じる事故も起きており、人命にかかわる乗り物用にはさらに高い安全性が必要となる。
経産省は２月８日に次世代自動車の電池研究会の下に作業部会を設け、リチウムイオン
電池などの安全基準作りに着手している。最近は韓国や中国、台湾のメーカーの追い上げ
が激しいだけに、日本メーカーが競争力を維持するためには高度な安全性の確保が欠かせない。
URLﾘﾝｸ(www.yomiuri.co.jp)