07/02/14 21:07:08 BE:196144463-2BP(4377)
地球温暖化の勢いが増してきている。 人類の活動に伴い大気中の二酸化炭素濃度が増加し、
結果的に温室効果が生じてきたことが地球表面の大気温度が近年になってから急激に上昇に
転じてた主因とされている。
しかし、実際にこの考え方に疑問を呈する向きもあるようだ。11日付けの英タイムズ紙は
「実験結果は我々が気象変化に誤った見方をしているということ示している（An experiment
that hints we are wrong on climate change）」という長文の解説記事を掲載。
その中で、記事を書いたニューサイエンティスト誌の元編集者は、デンマークの宇宙開発機関
の研究者が気象観測衛星のデータを元にした解析結果から、地球温暖化の原因は太陽活動の
活発化の結果、引き起こされたものであるという説を紹介、これまでの科学の歴史から鑑みて
も9割方正しいと言われてきた科学的な学説が半世紀も経たない内に完全に否定されてしまう
ということは度々生じてきたとかなり過激な考えを述べている。
実は地球温暖化という現象そのものもそれ程、単純なものではないらしい。最近、米サイエン
ス誌に掲載された論文によるとグリーランドの氷河が溶ける速度は2004年から2005年にかけて
の１年未満の時期が一番、激しく、その後は再び、元の速度に戻ってしまったと述べている。
論文ではこの種の氷河は1年ごとに大きく変化しており、短期間の記録だけを見て将来の動向
を予測することはできない。地球温暖化が氷河に影響を与えるとすればそれは長期的に氷河に
影響を及ぼすのではなく、突然、急激な変化をもたらすような方向に働くのではないかとまとめている。
前のタイムズ紙の記事に関しては、では二酸化炭素濃度の上昇は地球環境に影響を与えてこな
いのかという批判が寄せられている。まとまりがないのは地球温暖化の原因だけでなく、対策の
方にも言える。
地球温暖化抑制に向けた世界的な取り組み指針をまとめた京都議定書では日本は2008年から
2012年の間に1990年を基準にして6％の温室効果ガスを削減することが目標値として定められて
いる。しかし、現在の日本の温室効果ガス放出量は対1990年比で減るどころか逆に増えてさえいる。
また、世界で最も大量の温室効果ガスを放出し続けている米国は批准を拒否。近年経済成長が
著しい中国は京都議定書を遵守する方針は示しているものの、実態は大量の化石燃料の消費を
続けている。温室効果ガスの放出を抑制するということは、今のところヒトの経済活動そのもの
を抑制するということにつながることになる。米国が批准を拒否している理由が正にここにある。
例えば、地球温暖化に対してある地方紙は「すぐにでも、できることから始めたい」と社説で
まとめている。「すぐにでも、できること」が何を示しているのかが、まったく示されていない
ことがこの問題への対応を難しくしている。
個々人が直ぐにできることから始めることも重要かもしれないが、それが温室効果ガスの総放出量
を抑制するために意味を持つものでなければ意味を持たない。画期的な代換エネルギー手段でも
開発されない限り本質的な対策は今のところはなさそうだ。
URLﾘﾝｸ(www.technobahn.com)