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冬季五輪誘致：日本IOC委員「候補地に格差見られず」
2014年冬季五輪の開催地決定投票に参加する国際オリンピック委員会（IOC）の委員が計97人であることが分かった。
IOCスポークスマンのデービス氏は3日（韓国時間）、第119回総会が開かれるグアテマラ市内のホテルで
記者会見を行い、5人のIOC委員が今総会への参加を見送ったと発表した。これにより、5日午前8時に実施される
14年冬季五輪の開催地決定投票には計111人のIOC委員のうち、招致希望国のIOC委員8人、ジャック・ロゲ委員長、
および参加を見送った委員5人の計14人を除いた97人が参加する。従って、韓国・平昌は、第1回投票で過半数の
49票以上を獲得すれば招致が決まる。
一方、「わずかながら平昌リード」とされていたこれまでの予想が揺らいでいる。IOC副会長を務める猪谷千春氏は同日、
平昌の関係者に「候補都市間の格差はほとんどなくなっている」と述べた。大韓オリンピック委員会（KOC）の
金正吉（キム・ジョンギル）委員長も「韓国では絶対有利と思っていたが、ここに来て驚いている。韓国は、
ほかの国に負けていると思って、気を引き締めて臨んでいくべきだ」と話した。
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