07/06/12 19:16:31
「韓国はナマズ４匹（米国・中国・ロシア・日本）に混ざったフナ１匹」。 いつ食べられるか分からないが、
ナマズについてほとんど知らないまま悠々と泳いでいるというのだ。 フナは水中の変化を
敏感に感じ、ナマズより速く動いてこそ生き残れる、と語った。
政界のポピュリズムに反発して自ら国会議員職を退いた鄭徳亀（チョン・ドック）前議員（５９）の言葉だ。
鄭前議員は隣のナマズ（中国・日本）を研究するシンクタンクの理事長に変身した。鄭理事長が
北東アジア経済・外交・安保を研究する「ニア（ＮＥＡＲ＝Ｎｏｒｔｈ Ｅａｓｔ Ａｓｉａ Ｒｅｓｅａｒｃｈ）財団」
を設立し、１１日から活動に入った。
産業資源部（産資部）長官、中国・北京大教授を務めながら得た国際感覚をこの財団を
通じて発揮するということだ。
「中国・日本にはさまれた‘サンドイッチ’危機を克服するには、まず両国のあらゆることを
知らなければならない」。鄭理事長は官僚時代から、政府から独立した声を出す研究財団の設立を目指してきたと語った。
ニア財団は韓中日貿易自由化と集団安保システムを集中研究し、新しい代案を打ち出すことを
目標にしている。 鄭理事長は「北東アジアが経済・外交安保で一つにならなければ、米国と
ヨーロッパが主導する世界秩序で孤立するしかない」とし「韓中日自由貿易協定（ＦＴＡ）を
通した貿易自由化、さらには単一通貨圏、単一市場を構築する必要がある」と述べた。
また、ヨーロッパ経済統合後のオランダやベルギーに注目しろと主張した。 ‘サンドイッチ危機’
の中でむしろ最も大きな恩恵を享受した国という説明だ。
鄭理事長は「サンドイッチは真ん中の部分が一番おいしい」とし「韓国が中国や日本の葛藤関係を
調整しながら‘中間者’の知恵を発揮すれば、北東アジアの主導権を握ることができる」と語った。
ニア財団には李洪九（イ・ホング）元総理、ファン・ビョンテ駐中大使が顧問として参加している。
具滋薫（ク・ジャフン）ＬＩＧ生命保険会長、李雄烈（イ・ウンリョル）コーロン会長も財団理事として活動する。
早稲田大の深川由起子教授、中国人民銀行貨幣政策委員会のウィ・ヨンディン委員ら海外からの参加も目立つ。
すでに中国国務院発展研究センター、日本北東アジア経済研究所、米スタンフォード・フーバー研究所、
アジア開発銀行（ＡＤＢ）など国内・海外２０余機関と提携しているニア財団は、各種報告書を発刊
して企業や研究機関に提供する予定だ。
■ソース
URLﾘﾝｸ(japanese.joins.com)