07/05/19 11:11:09 Fkp7BsTr
2008年8月
・五輪の前後より株価下落開始（国外投機筋の撤収が引き金）
・北京では五輪関連の建設ブーム終了、民工800万人の大半が失職
↓
2008年11月
・米国大統領選挙実施、民主党政権誕生
・同政権は中国に対して貿易不均衡の是正と人民元切り上げを強く要求
↓
2009年前期
・元切り上げによる輸出鈍化、投機筋の全面撤退による不動産価格の下落
・株価更に低迷、個人投資家の破産急増により沿岸部富裕層の購買力鈍化
・北京政府は上海万博関連の建設需要を景気振興策の中核に据える
・北京市周辺で大量失職した民工、上海市や沿岸部の経済特区へ移動
↓
2009年後期
・不良債権により各金融機関の経営状態が悪化、融資引き上げ「貸し剥し」が始まる
・不良債権処理のため国有企業の民営化促進、多数の失業者を生じる
・不況と資金不足によって経営状態の悪化した民営企業はリストラを強化
・沿岸部経済特区へ過剰に流入した民工が市街周辺にスラムを形成
↓
2010年
・大規模リストラによる労働争議が多発し、一部が暴徒化（上海石化集団公司 等）
・騒乱状態が失業者スラムに伝播して治安が急速に悪化、上海万博関連工事も遅滞
・治安回復のために人民解放軍が出動、強権的な制圧行為がネット等で配信される
・世界的な非難を浴びる中、上海万博中止が決定
・万博中止に伴って会場関連工事も終了、作業に従事していた民工らが大量解雇
↓
2011年
・景気低迷により雇用情況が更に悪化、経済特区全域で暴動が多発
・治安回復のため沿岸各省（福建、広東、上海市）は内陸部農村戸籍者の強制退去を決定
・一部で生じた残虐行為に対して再び世界的な非難が高まる
・北京政府が“戸籍浄化”作戦の中止を命ずるも、各省政府はこれを無視
特に福建省での苛酷な浄化作戦は、旧工沢民派（上海閥）が北京政府を挑発するため
意図的に行ったものとされる
・北京政府、福建省（南京軍管区）に隣接する済南軍管区へ福建省の制圧を指示
↓
・上海及び南京市近郊で人民解放軍同士が衝突する中、経済特区を有する沿岸地域連合
（福建省、広東省、海南省、上海市）は「華南共和国」として独立を宣言
・北京政府、全軍に対して反乱地域（南京及び広州軍管区に相当）の制圧を下命
・国連安保理の遡上に上がるも、中国は内政問題を理由に審議入りを拒否
・不況下とは言え経済特区ゆえの潤沢な資金に支えられた「華南共和国軍」の前に、
人民解放軍による制圧作戦は失敗に終わる
↓
2012年
・華南を巡る事態が膠着する中、「台湾国」が独立を宣言
北京政府は直ちにこれを非難するも、華南問題のため軍事的行動には至れず
・台湾は2007年の時と同様に国連への加入を拒否される（中国が拒否権を発動）が、
以前より国交のあった60数ヶ国から積極的な支持を取り付ける
・華南及び台湾の独立宣言を受け、チベットと新彊ウィグルも相次いで独立宣言
・北京政府はついに連邦制への移行を提案するが、華南らは拒否
・中国全土に動揺が広がり、北京はついに旧ソ連型の国土分割を決意
↓
2013年以降
・中華人民共和国と華南共和国の間に内戦が起こる
むろん、経済的に豊かな南が勝ち、中国共産党消滅
・新政府が支那全土を掌握、正式に独裁政権独立（革命成功）
各国は最初承認を拒むが、徐々に承認国は増える
・反革命派の大量粛清