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「細胞を活性化させ、心に安らぎをもたらす」「たばこや排ガスを浄化し、空気をきれいに保つ」―。
こんな「マイナスイオン」効果をうたったインターネット広告に、科学的根拠がないものが含まれているとして、
東京都は７業者に対し、景品表示法を守るよう指導した。
マイナスイオン商品は数年前から、健康志向に乗って市場を拡大。都は表示に問題がありそうな布団やネックレス、
空気清浄器など８商品を選び、業者に資料の提出を求めた。
業者側は「材料のトルマリンからマイナスイオンが発生する」などと説明したが、都で分析したところ、
商品の仕組みと合致しない実験データを示していたり、ネット上で見つけた数値を根拠なく引用したりしていて、
広告内容には裏付けのないことが判明。都は２７日に文書で指導した。
こうした商品の中には数十万円もするものもあり、都消費生活総合センターなどには昨年度までの５年間で計４００件
の相談があった。都は「科学的な説明に見えても、うのみにしないで」と呼びかけている。
（2006年11月28日11時10分 読売新聞）
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