09/03/05 08:31:41 vDrq48Im0
ニュースキンが勧誘に際して、違法行為があろうともとがめられることはない。
それは過去の事例を見ればわかる。
エキスパートアライアンスが共済を扱えなくなったのも、
行政処分を受けたニューウエイズやフォーリーフの例でも、
共通するのは売り上げが伸びているタイミングを狙われている。
そんな意味でも、六期連続減収のニュースキンはたたかれる心配はない。
ただし、スキンケアなのに「若返り効果がある」なんてやってると、
大手化粧品会社、日用品雑貨の企業が黙ってはいない。
オーバートーク、ウソもほどほどに。